海外では、すでにデジタル教育を推進していますが、ここ日本でもデジタル教科書や電子黒板などを

検討している段階です。

さらにタブレットを活用した教育を実施する学校が増えているのも事実です。まだまだ可能性がある

という程度ですが、徐々にシェアを拡大しています。

そこで今回は、リサーチ会社の調査結果などをもとに、現在の国内デジタル教育の可能性と問題に

ついて詳しく解説していきたいと思います。

 

 

教育現場におけるIT化の現状は？そして問題点は？

リサーチ会社の調査結果によると、生徒一人あたりのデジタル環境のシェア率や、タブレット導入時の

教材準備にかかる負担などが大きな問題となっています。

そのため、現状としてはまだまだデジタル教育における知名度が高いとは言えません。

様々な側面から現状の分析をすることが大切になりますし、その展望を読み解いていくことが

重要でしょう。まずは現状の問題点をひとつずつ解決していくことが大切になるでしょう。

 

 

今後の国内デジタル教育市場の展望について

市場調査・コンサルティング会社シードプランニングの分析では、日本の教育ICTハードウエア市場は、

2010年に155億円であったのに対して2016年には1038億円に拡大すると予想されています。

つまり、確実にデジタル教育が一般化されるのは時間の問題となるわけです。

ただし、急激にデジタル教育が世の中に浸透するわけではなく、ここしばらくは電子黒板の整備が

進むと言われています。

今後は、すべての児童生徒にタブレット端末を配布することが計画されているようで、

政府は2020年までに小中学校の全児童生徒に、デジタル教科書を配布することを目標にしている

ことが明らかになりました。

また、同分析によると、世界の同市場は2011年に8,800億円であったのに対し、

2016年に1兆6,800億円になると予想されているようです。

 

 

今後はデジタル教科書のシェアは拡大していく？

デジタル教科書教材協議会（DiTT）の報告では、なによりもデジタル教育が定着したとしても、

教員がデジタル教科書を使いこなすことができるのかが問題であると言っていました。

使いこなすことができなければ、当然指導ができるわけがないので、不安要素だらけになってしまう

のですが、結果として特に問題はないという結論にいたっています。

いずれにしても教員を対象にするのではなく、生徒のモチベーションを上げるという点でも高い評価を

得られるのではないかと考えられています。

そのため、デジタル教育は今後も更なるシェア拡大が見込まれているようです。

 
社会人にもシェアが拡大する可能性が見えてきた？

デジタル教育は決して学生に限ったことではなく、社会人にもスマホ・タブレットを活用しての学習が

浸透していることが分かっています。

NTTナレッジ・スクウェアの調査によると、現在社会人の三人に一人がスマホを活用して学んでいる

という結果が出ており、シェアの拡大が見えています。

ビジネスにおいてもデジタル教育が浸透することになれば、よりスムーズで手間の掛からない

社員教育ができるかもしれません。

デジタル教育は全体的にメリットがあるものとして考えられているのです。

 

 

 

いかがでしたでしょうか？

いろいろと問題視されることも多いデジタル教育ですが、メリットのほうが大きいような気もします。

今後どうなっていくのか期待されますね。