下位県と全国平均の得点差が縮小2014年の全国学力調査では、全国平均点と下位県の平均点の差が縮小し、全国的な学力格差が縮まりました。（調査結果は国立教育政策研究所ホームページより）特に、従来ほとんどの科目で下位の常連となっていた沖縄県では、算数Aで2007年の調査開始後初めて全国平均を上回るなど、明らかな成績向上がみられました。秋田県など東北・北陸地方の県の平均点が高いという構図は相変わらずですが、沖縄県のように今まで結果が振るわなかった県では学力底上げのため熱心な取り組みが行われていて、その結果が出ているようです。 学校の取り組みとテスト結果との相関関係国立教育政策研究所が発表している調査結果では、学校での取り組みがテスト結果につながっていることが明らかにされています。全国学力調査では、国語と算数・数学のテストのほかに、学校や生徒に対する様々な聞き取り調査も行われていますが、その結果、学校が行った指導とテスト結果との間に相関関係があり、様々な指導が行われた生徒ほどテストでの点数がよい傾向にあることがわかりました。まず、「自分で課題を立てて、情報を集め整理し、調べた結果を発表する」など、総合的な学習の時間で探求活動を行っている学校の生徒は平均点が高い傾向にあります。また、発展的な学習の指導や、小学校においては補充的な学習指導も効果を上げているようです。このように、学力向上には、基礎・基本の定着、自ら進んで考える習慣などを粘り強く行っていくことが重要だといえます。学校での取り組みが必要なのは言うまでもありませんが、家庭においても、小さいうちから親が子どもにこうした取り組みを行うことが必要なのではないでしょうか。 携帯電話やスマートフォンと学力との関係が明らかにまた、この調査では、携帯電話やスマートフォンが学力に与える影響についても明らかになっています。「普段（月～金曜日）、1日当たりどれくらいの時間、携帯電話やスマートフォンで通話やメール、インターネットをしますか」という問いに対する答えと平均正答率を比べたところ、小・中学校ともすべての科目で、携帯電話やスマートフォンの使用時間が長いほど平均正答率が低いというはっきりした相関関係がみられました。最も差が大きかった中学校の数学Bでは、使用時間が4時間以上と答えた生徒の平均正答率が47.2％だったのに対し、30分未満と答えた生徒の平均正答率は65.8％と、実に18.6％もの開きがあります。やはり、携帯電話やスマートフォンが子どもの学力に与える影響は大きいようです。今や生活になくてはならない携帯電話・スマートフォンですが、子どもに使わせる上では、1日当たりの使用時間に制限を設ける、夜間は使わせないなど、きちんとしたルールを決めておく必要がありそうです。