新たな民間教育機関グループ「教育アライアンスネットワーク（NEA）」が設立

2018年9月に、指導方法の拡充と民間教育機関の持続的発展を目的として、新たな民間教育機関グループである一般社団法人「教育アライアンスネットワーク（NEA）」が設立されました。代表理事には、市進ホールディングスの下屋俊裕代表取締役が就任しています。今回はNEAの目的を紹介し、次代の「学び」サービスの1つである市進教育グループの「明日の学力」診断の概要をお伝えします。

NEA設立に至る背景とは

教育アライアンスネットワーク（NEA）の設立発表には「2020 年の大学入試改革など様々な教育改革、進む少子高齢化、業界特有の労働生産性・働き方改革、Edtech 化、情報化社会、ダイバーシティといった、目まぐるしく変わる、未来を担う子どもたちの環境に対し、会員で共同・協力して取り組み、より良き『民間教育機関の次代の姿』を共に創造していく予定です」と、設立の目的が説明されています。塾、予備校をはじめとする民間教育機関の運営において対処すべき課題がますます広範になると共に深刻さを増す中、子どもたちの未来を輝かせる指導方策の拡充を進めながら、各民間教育機関の持続的発展の実現を目指します。

次代の「学び」サービスの1つ「明日の学力」診断とは

NEAの公式ウェブサイトでは、次代の「学び」サービスとして「明日の学力」診断や「思考力・判断力・表現力」養成教材、次代の「経営」や「研修」サービスに関する情報、個別指導や集団授業などのポイントといった情報を項目別に紹介しています。

「明日の学力」診断は、市進教育グループが実施する調査です。記述式問題を中心に「思考力・判断力・表現力」を診断する「学ぶ力・学んだ力」調査と、アンケート形式の意識調査で学習意欲や学習生活習慣を診断する「学ぼうとする力」調査の2つの診断があり、新しい課題に対して自分なりに考え、解決していこうとする意欲と、いま持っている知識を活用して解決の方法を考えて実行する力をはかります。診断結果のアドバイスを参考に現在の力を把握し、これから伸ばすべき力を確認し「次の学び」への手がかりをつかみます。また、記述式問題が多いので、保護者にとっては子どもの新しい一面を知るきっかけにも活用できます。市進教育グループの公式ウェブサイトには、現在、小学3年から中学2年までの問題例が掲載されています。

NEAの形成には、民間教育機関が直面する現在の問題と、これから求められる学びの形が反映されていると言えるでしょう。