迫る大学の『2018年問題』で、大学受験はどう変わる？

迫る大学の『2018年問題』で、大学受験はどう変わる？ 

『2018年問題』という言葉をご存知でしょうか？

この言葉は少子化との関わりが深く、大学にとって非常に深刻な問題だと考えられています。

この課題に備えるために、多くの大学が独自の取り組みを始めており、その影響で、日本の大学は大きな転換の時期を迎えています。

2018年問題をきっかけに、大学はどのように変わるのでしょう。

そしてこれからの受験生は、どんな姿勢で大学を選ぶ必要があるのでしょうか。

これからの大学受験について知るためにも、2018年問題の内容を理解しておきましょう。

2018年を境に、受験生の減少が深刻に

ごく簡単に言うと、2018年問題というのは、2018年を境に受験生が減少することです。

2009年の18歳人口は約121万人でしたが、5年後の2014年には118万人にまで減っています。

最近の数年間での18歳人口には大きな変化はみられませんでしたが、国立社会保障・人口問題研究所の分析によると、2018年から再び減少傾向が強くなります。

2018年には約118万人の18歳人口は、2024年には110万人以下に、2031年には100万人以下に……といった形で、減少の一途をたどると推計されています。

18歳人口が再び減少傾向にうつるタイミングが2018年であることから、この問題は『2018年問題』と呼ばれています。

大学受験において、『2018年問題』は、加速する少子化によって受験生の数が減少し、大学間での学生確保の競争が激しくなることを意味しています。

受験生不足はすでに多くの大学にとって重大な問題となっており、私立大学のおよそ4割は定員割れを起こしています。

この状況が深刻化することで、経営が立ち行かなくなってしまう大学の数はさらに増加すると考えられています。

変わる大学。受験生に求められる姿勢とは？

受験生の減少によって、大学は『必要な大学』と『必要ではない大学』に二分され、必要ではない大学は淘汰されてしまう時代がやってきます。

そんな状況の中で生き残るために、多くの大学が志願者を獲得するための取り組みを始めています。

一例をあげると『就職に強い学部や学科を新しく設けて志願者を増やす』『ライバル校と重ならないように試験日を設定する』『入試制度のパターンを増やす』など、受験者数の増加につながるように、さまざまな面から対策が行われています。

例えば、上智大学は、2015年度の入試に『TEAP』と呼ばれる、英検と共同で開発した試験を導入し、3,217人の受験生の増加につなげたといいます。

TEAPは上智大学の一般入試の英語試験よりも難易度が低いため、TEAP利用型の入学試験という選択肢が増えたことで、多くの受験生を集めることに成功しました。

また、福岡工業大学は、学生への支援体制を確立し、就職状況が良いことで知られています。こうした評判が高校に伝わり、9年連続で志願者が増加していることで、さらに高い注目を集めています。

このように、2018年問題に備えて、さまざまな大学が体制の見直しやサービスの向上をはかっています。

ですが、この問題に真剣に向き合わないといけないのは、大学だけではありません。

上記のように、積極的な大学が2018年問題への対策などに取り組み、価値を高めて『必要な大学』とされることを目指す中、受験生には、大学に入る明確な目的を持つことが求められてきているのです。

先々社会に出ていく際、例えば就職活動の中で、企業は、志望者の出身大学や、そこでどのような活動を行ってきたかを重視し、評価の基準にしています。その評価が、よりシビアなものになっていくと言えるでしょう。『とりあえず大学に行く』というような考えが通用しにくくなっていると言えるかもしれません。

だからこそ、大学を受験する人は『大学で何を学びたいのか』『大学での勉強を活かして、将来どのような職業に就きたいのか』といった明確な意識を持ち、しっかりと考えて大学を選ぶ必要があります。

若者の減少に合わせて、これからの大学はさまざまな形で変化していきます。

それは同時に、大学に入学する意味や価値が変わるということでもあります。

つまり2018年問題は大学だけではなく、今後の受験生が向き合わなければいけないテーマでもあると言えるのです。

大学生活の中で価値のある経験を重ね、社会に必要とされる人間に成長できるよう、受験生は明確なビジョンを持って進路を選んでいきましょう。